「歯科矯正をしたいけど、医療費が高くて困る。」
「医療費控除の方法とかはないのだろうか？」
このように、歯科矯正の医療費にお困りの方はいらっしゃいませんか？
医療費が高いと、なかなか歯科矯正に踏み切れないですよね。
そこで今回は「医療費控除」についてご紹介します。

□そもそも医療費控除とはどのようなものなの？

確定申告を行うことによって、納めた税金の一部が還ってくることを指します。
生計が同一である家族の一年間の医療費が10万円を超える場合に適用できます。
扶養されていない夫婦の場合や、一人暮らしをしているお子さんの医療費や単身赴任中のご家族の分をあわせて申告できるので、しっかりと確認しておきましょう。

□歯科矯正には医療費控除が適用できるの？
実は、歯科矯正は医療費控除が認められる場合と、認められない場合があります。
ではどのような場合に認められるのかを見ていきましょう。

＊子供の矯正
子供の矯正の場合は、基本的に医療費控除が受けられます。
歯並びを矯正することが子供の成長において必要だと考えられる場合が多いためです。
ただ、何歳までが子供なのかという点については明確な基準がないので、必ず税務署に確認しましょう。

＊歯科矯正が必要だと判断された場合
大人の矯正治療において控除の対象になるのは、歯の機能に問題が生じている場合です。美容を目的とした場合は対象にはなりません。
例えば、噛み合わせが悪くなっている場合や、発音に悪影響が生じている場合などです。
治療が必要だと判断された場合は医師の診断書を確定申告の際に提出すれば、控除が受けられます。

□矯正治療について支払った医療費はどれが当てはまるの？
レントゲンなどの診断料や、矯正器具の調整費、医薬品の費用などが適用されます。
また、通院に必要な交通費（電車やバス等の公共交通機関）も適用されるので、申請前に必ず確認しましょう。保護者の付き添いが必要な場合は保護者の分も適用されます。

□セラミック治療がおすすめ
実は、自由診療の場合でも、控除の対象となる場合があります。
それは、入れ歯や被せ物に使用する金やセラミックを使う場合です。
これらの材料は歯の治療材料として一般的だと言えるので、控除の対象になります。

□まとめ
今回は「医療費控除」についてご紹介しました。
控除が受けられるかどうかをしっかり確認することが大切です。
この記事を参考に、歯科矯正をしてみてくださいね。
もし何かわからないことがありましたら、お気軽にご連絡ください。

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